不動産投資で成功するためには、「資産価値の安定性」「賃貸需要の多さ」「収支バランス」など、様々な注目すべきポイントがあります。そして、これらのポイントを下支えしているのが不動産の立地なのです。
そこで、本記事ではビジネスや商業が盛んで多くの人が集まり、不動産投資に最適なエリアの１つとしておすすめの「横浜」について解説していきます。
横浜はどんな街？ランキングから見る不動産投資
まずは、数字やランキングに注目して横浜の魅力を知ると共に、不動産投資における横浜のメリットを整理していきましょう。
人口と都市の規模
2025年時点で横浜市の人口は約377万人であり、全国の市町村で1位を記録しています。また、横浜市は約183万世帯を抱えており、世帯数でも全国1位となっています。
学生や転勤者などの単身世帯の人口流入が多いほか、共働き世帯やファミリー層なども多く暮らしているため、全国でも有数の賃貸需要を誇るエリアなのです。
また、少子高齢化に伴う人口減少は全国的に避けられない流れですが、横浜は他の市町村と比較してもこの進行が緩やかであるため、今後も高い賃貸需要が維持され続けると予想されています。
住みたい街ランキング首都圏「8年連続1位」
横浜は、リクルート住まいカンパニーが発表している「SUUMO住みたい街ランキング（首都圏）」で8年連続1位を獲得しています。
横浜が人気の要因には、以下のような街の総合力の高さにあります。
- 東京都心へのアクセスの良さ
- 住む・働く・遊ぶ・学ぶといった生活機能が都市内で完結している点
- 商業施設や医療施設の充実による高い生活利便性
- 海のある街並みや美しい都市景観が魅力的
さらに、横浜はさまざまな分野別ランキングでも高い評価を得ています。
たとえば、環境面では「公園・動物園の数」や「JAファーマーズマーケット（直売所）数」で全国1位を獲得しています。自然や緑に親しめる環境が整い、大都市でありながら豊かな自然を感じられる点が魅力です。
育児分野では「保健所・児童預かり所の数」が政令指定都市の中で1位となっており、子育て世代にとって安心して暮らせる環境が整っています。
利便性の面では、「百貨店やスーパーの数」が政令指定都市1位、「乗り入れ鉄道会社数」で横浜駅が全国1位を獲得。交通アクセスの利便性と商業施設の充実度は、横浜が支持される大きな理由の一つです。
治安面でも、「刑法犯認知件数の低さ」で政令指定都市1位、「病院数」で首都圏1位、「消防団員数」で全国1位と、安全・安心な街づくりが進んでいます。
研究分野では、「技術者・研究者数」「学術・研究機関の事業者数」がいずれも政令指定都市1位を獲得。研究・教育の拠点としての存在感も高く、知的基盤の充実がうかがえます。
その他にも「スポーツ環境都市ランキング」で全国1位、「犬の登録件数」でも政令指定都市1位となっています。
このように、横浜は環境・育児・利便性・治安・研究など、あらゆる面で高い基準でバランスの取れた都市です。
再開発が進む、将来性の高い都市
さらに、みなとみらい地区や臨海部、主要駅周辺などで大規模な再開発が進行中です。
今後も都市の成長が続く見込みで、街としての魅力はさらに高まると考えられます。
そのため、賃貸需要の高さに加え、不動産の資産価値が下落しにくく、売却時にも買い手がつきやすいという特性から、横浜は不動産投資においても非常に魅力的なエリアといえるでしょう。
横浜の暮らしから見る不動産投資
横浜が住みたい街ランキングの1位に選ばれているのは、都市機能が充実しているからだけではありません。以下では、横浜の暮らしに注目しながら、不動産投資に最適なエリアである理由を解説していきます。
横浜は日本有数のビジネス都市
横浜は、東京に隣接した都市というイメージを持たれがちですが、実際には独自のビジネスエリアを形成している経済都市でもあります。その中心となっているのが「横浜駅周辺」や「みなとみらい地区」であり、ここには以下のような有名大企業・グローバル企業の本社や研究開発拠点が集中しています。
- 富士フィルムビジネスイノベーション
- 産自動車グローバル本社
- 京セラみなとみらいリサーチセンター
- 資生堂グローバルイノベーションセンター
- 理化学研究所
横浜の北部は東京圏を支えるベッドタウンとしての性格を持ちますが、特に都市部を中心に「働く都市」と「暮らす都市」が両立している希少な構造が特徴的な都市です。横浜で働き横浜で暮らす労働者が多いため、人が集まりやすく離れにくいのです。
そのため、不動産投資においては物件の個人契約だけでなく、企業が社宅・社員寮として借上げる法人契約を見込めるメリットがあります。
一般的に、法人契約であれば入居審査がしっかりしており、長期入居に期待できるほか、家賃滞納や賃料交渉を持ちかけられるリスクが低いため、安定した不動産投資の実現につながります。
横浜は、入居の安定性や収益性の面から見ても、不動産投資に最適なエリアなのです。
横浜は住んで楽しい都市
横浜で多くの人が暮らす理由の1つに、都市としての利便性とレジャー環境を兼ね備えたエンタメ都市としての特性が挙げられます。特に、みなとみらいを中心とした海沿いの街並みは単なる観光都市としてではなく、生活と非日常が調和した居住都市を形成しています。
横浜の代表的なレジャー・エンタメ施設は以下の通りです。
横浜赤レンガ倉庫
明治～大正時代の歴史的建造物を生かしたカフェや雑貨店が多く、様々なイベントが開催されている。
横浜ランドマークタワー
横浜を象徴する超高層施設であり、展望台を備えたオフィスビル兼ショッピング施設となっている。
山下公園
海沿いの都市型公園でクルーズ船の発着場があり、ドラマやCMロケ地にも使われる美しい湾岸風景が有名なスポットである。
横浜アリーナ
国内最大級の多目的イベントアリーナであり、様々なアーティストのライブ、コンサート、格闘技やフィギュアスケートなどのスポーツ大会が開催されている。
横浜スタジアム
プロ野球チームである横浜DeNAベイスターズの本拠地球場となっており、国内有数の野球スタジアムとなっている。2020年の東京オリンピックでは、野球・ソフトボール会場として使用されたほか、大型音楽ライブなどが開催されることもある。
このような横浜の街の楽しさは「住みたい理由」となるため、人口流入を促進させて人が離れない都市を形成しています。また、国際イベントが多く海外メディアでも頻繁に取り上げられている横浜は国際的な知名度が高いため、エリアのブランド価値を押し上げています。
そのため、横浜での不動産投資は、長期的に家賃収入を見込めると共に、売却時の利益も狙いやすい点から、不動産投資に最適なエリアなのです。
横浜は日本最大級のグルメ都市
横浜は全国でも有数のグルメ都市として知られており、巨大なチャイナタウンである横浜中華街を中心に、元町や馬車道の老舗レストラン、みなとみらいのおしゃれなカフェやスイーツなど、多彩な食文化を楽しむことができます。
特に、横浜中華街には2024年に国内外からの観光客を合わせて約1660万人の来訪者があり、横浜の経済活動を力強く支えています。
このような観光や飲食の産業は地域の雇用を生み出し、商業の活性化を促します。グルメ都市としての側面も横浜の魅力の1つであり、強固な経済基盤が今後も都市の発展を期待させます。
まとめ
不動産投資で重要視される「資産価値の安定性」「賃貸需要の多さ」などは、人口動態によって支えられています。そのため、都市機能・町の魅力・雇用・生活利便性などの観点に注目して、人が集まりやすいエリアで不動産投資を始めることが重要です。
また、昨今はコロナウイルスの収束により、リモートワークの普及で地方に流れていた人口が再び都市部に戻り始めている傾向があります。
しかし、近年のインフレの影響により東京都内の住宅価格や賃料は値上がりしているため、「東京にアクセスしやすく、東京よりも生活コストが割安な都市」として横浜に移住する人が増加しているのです。
そのため、都市としての安定性や将来性が高い横浜は、長期的な資産形成を目指す不動産投資において最適なエリアの1つなのです。
