初めてのマンション購入者必見！『物件概要』の正しい読み方とは？

マンション購入を検討している方の中には、「ホームページやパンフレットにある物件概要を見ても、何が書いてあるのかよく分からない……」と頭を悩ませている方も多いでしょう。

特に初めてマンションを購入する方にとっては、見慣れない項目が多くあり、調べるのに手間を感じているかもしれません。また、いくつかの物件を比較検討している方の場合、比較に重要なポイントを見逃してしまっている可能性もあります。

今回の記事では、マンションにおける「物件概要」に記載された項目について、基礎から簡単に解説いたします。物件概要とこの記事を照らし合わせながら読むことで、これまで分からなかった情報も理解することができるでしょう。

以下の赤い線に囲まれている物件概要に記載された項目を参考に、リストを用いながら解説します。

物件概要の基礎知識①｜物件の基本情報・地域情報

マンションの物件概要には物件全体の概要を把握してもらうために、物件の名称や所在地などの基本的なデータが記載されています。 まずは、基本情報と物件がある地域の情報を扱っている項目と、その内容について一緒に見ていきましょう。

※建蔽率(けんぺいりつ)

「都市計画法」に基づき、用途地域は「住居系」「工業系」「商業系」からなる13種類、地域/地区は21種類の分類に区分されています。

物件の用途地域や地域/地区については、詳しく見ないことが多いかもしれません。しかし、自身が所有する物件の周辺がどのような環境か、将来どのような建物が建つのかなどは、居住と投資どちらの目的であっても気になるところです。購入を検討する際は、必ず確認しておくようにしましょう。

また、建蔽率と容積率は、建築基準法に基づいています。建蔽率は防災や風通しなどを目的に、容積率は良好な住環境の確保を目的に、それぞれ上限を定めています。これらが守られていない場合違法建築物となるため、こちらもチェックしておくことが大切です。

物件概要の基礎知識②｜物件の建物に関する情報

続いて、物件の建物に関する情報が記載された項目について見ていきましょう。
マンションの建物の特徴や状態などが分かる情報であり、目的に沿った物件であるか確認するために必要な項目も多いです。

ここでは、内容とともに項目内で使用されている主な用語の意味についても簡単に解説します。

※1建坪(たてつぼ）　※2建築延床面積(けんちくのべゆかめんせき)

「間取り」に使用されるアルファベットは、部屋の構造だけでなく設備を示していることもあります。以下は、代表的な例になります。

• LDK＝リビング・ダイニング・キッチン
• WIC＝ウォークインクローゼット
• SIC＝シューズインクローゼット
• MB＝メーターボックス
• PS＝パイプスペース
• CH＝天井高

アルファベットの表記が多いほど設備の数が多く、結果的に部屋の面積も広くなる傾向があります。しかし、間取りは部屋の面積を具体的に示すものではないため、「専有面積」の広さと併せて確認しましょう。

専有面積の広さを確認する際は、面積単位に注意が必要です。部屋やバルコニーなどで使用される面積単位は「㎡(平方メートル)」が一般的ですが、建坪(たてつぼ)の単位で表記されることもあります。建坪の表記には「1㎡＝0.3025坪/１坪=約3.3㎡」で換算できます。

また専有面積は、物件概要と登記簿によって記載される数値が異なります。これは、物件概要の数値が真上から住戸を見て壁の中心線から内側を面積とする「壁芯(へきしん)計算」で算出されているのに対し、登記簿では壁の内側を面積とする「内法(うちのり)計算」で算出した数値が記載されているからです。

間取りや面積などは、居住性を把握する手掛かりになります。物件の特徴を具体的にイメージできるように、物件概要に使用される用語や略語の意味はしっかり理解しておきましょう。

物件概要の基礎知識③｜物件の権利やその他の情報

最後に、物件の権利や取引形態、その他管理に関する情報について一緒に見ていきます。

権利関係は、内容によって物件の所有権の範囲・将来の売却のしやすさに影響し、取引形態によって発生する費用などが異なります。また、管理形態によっては、その物件の安全性や快適性に大きな差が出る場合があります。以下の表で、確認していきましょう。

分譲後の代表的な権利形態は、以下の通りです。

所有権の共有：
マンションのように、敷地を各住戸の所有者で共同所有する形態

定期借地権の準共有：
「定期借地権」(一定期間のみ敷地利用できる借地権)を各住戸の所有者で共有している形態

区分所有：
マンションのように建物を住戸(専有部分)に区分し、各住戸を独立して所有する形態

土地の権利形態が「借地権」とある場合、マンションを購入しても土地の所有権は無いため注意が必要です。

また、マンションを購入する際、「売主 (販売代理、仲介)」に記載された業者の実績について気になる方は、同項目に併記されている「宅地建物取引業免許番号 (宅建業免許番号)」を確認しましょう。

宅建業免許番号は、2つ以上の都道府県を跨ぐ事業主には国土交通大臣、同都道府県内のみの場合は都道府が発行しています。(例：東京都知事/国土交通大臣(●)第●●●●●号)

免許は5年ごとに更新されており、宅建免許番号中にあるカッコ内の数字が更新回数を指します。数字が大きいほど業歴が長いことが分かります。しかし、数字が小さくても業歴が浅いとは限らないため、あくまで実績を知る一つの手がかりとして見るようにしましょう。

権利関係や取引形態は難しく感じるかもしれませんが、内容を理解しておくことで購入だけでなく、購入後の利用や処分に関わるトラブルを減らすことにもつながります。こうした項目にも必ず目を通し、物件を購入することで所有できる権利や、取引する相手が誰であるかも確認することが大切です。

まとめ

マンションによって、構造や管理、権利形態などは異なります。価格だけで比較や購入の判断をしてしまうと、思わぬ失敗をしてしまうことも少なくありません。
マンションの知識が多少あるだけでも、より慎重に検討を重ねて購入を判断でき、失敗するリスクを減らすことができます。

マンションの購入を検討する際は、この記事のリストと照らし合わせて、物件情報を確認していきましょう。