現場のプロが教える不動産投資ノウハウ

不動産投資につくがん団信や介護団信、生命保険がお得になる

日本の長寿化は年々進んでおり、近い将来100歳になった50%が健在である「人生100年時代」を迎えるといわれています。
家族やもしもの時のために生命保険に加入する方は多いですが、最近では生命保険の代わりに不動産投資をはじめる方も増えつつあります。

そこで今回は、不動産投資は生命保険の代わりとなるのか、生命保険と比べた上での不動産投資のメリットなどをご紹介します。

【目次】

1.不動産投資は生命保険の代わりになるか?
2.生命保険としてみた不動産投資のメリット
 生命保険としてみると低コスト
 がん団信や介護団信で就業不能保険の代わりに
 年金代わりになる
 死亡保険の代わりにもなる
3.まとめ

1.不動産投資は生命保険の代わりになるか?

不動産投資が生命保険の代わりとなるのは、不動産投資ローンを組む際に加入が義務付けられている団体信用生命保険(団信)です。

これに加入すると、契約者が死亡または高度障害状態で働けなくなった際に、生命保険会社から支払われる保険金によって住宅ローンの残債務が弁済されるため、家族に無借金の状態で家賃収入が得られる不動産を残すことができます。

2.生命保険としてみた不動産投資のメリット

ここからは、生命保険として不動産投資を見た時のメリットについてご紹介していきます。

生命保険としてみると低コスト

不動産投資と聞くと、「数千万円かかる」「お金持ちがすること」「自分には関係ない」といったイメージを持つ方も多いですが、一般的なサラリーマンの方でもローンを活用することで比較的容易に取り組むことができます。
実際、ローンを活用することで、毎月の負担額を数千円~1万円台ほどに抑えることができ、ローンを返済していくにつれ負担金額が0に近づき、家賃収入に変わっていきます。

一方、生命保険の場合、毎月の負担額が1万円~3万円代になるケースが多く、保険料は年を重ねる度に増加していくため、不動産投資の方が低コストだと言えます。

がん団信や介護団信で就業不能保険の代わりに

生命保険には、がん罹患後に勤務先の退職などで収入が減少した人に向けた就業不能保険があります。不動産投資ではがん団信を付けることができ、就業不能保険の機能も担うことができます。
がん団信では、がんと診断確定された場合は初期であっても、住宅ローン残高が0円になり、これは完治後も変わりません。
また、死亡・所定の高度障害・余命6ヶ月以内と診断された時もローン残高は0円になります。

がん団信によってローン残高が0円になっても、物件は所有し続けることができるため、家賃収入が癌により減少した収入を補填する役割を担います。

また介護団信というものもあります。病気だけでなく、事故で一定の介護状態になった場合に保険金が支払われ、ローン残高が0円になるというものです。

いずれの場合も、がんのような大きな病気になったり、事故に遭ったりして、働けなくなっても不動産投資のローンに付随する団体信用生命保険は大きな助けとなります。

一方、生命保険の就業不能保険には30日~180日の免責期間の存在や、保険金を受け取っている期間も払い込みが必要なことある、といったデメリットが見られます。

年金代わりになる

多くの生命保険には年金保険も付随しており、特定の年齢から一定期間、個人年金を受け取ることができます。不動産投資には家賃収入があるため、それが個人年金の代わりになります。

ただ、年金保険では一定期間お金を得られるだけですが、不動産投資では入居者がいる限り家賃収入を得ることができるため、終身に近いサービスであり、年金保険と大きく違う点でもあります。

死亡保険の代わりにもなる

多くの生命保険では、60歳や65歳など一定の年齢を境に支給される金額が大きく変化します。例えば、
60歳までに死亡した際は3000万円の生命保険が下りても、それ以降は50万円程度になります。
不動産投資の場合、同じく3000万円の物件に投資をすると、死亡時は団信によってローンがなくなるため、3000万円相当の物件が残り、売却や家賃収入を得ることができます。

また、物件が資産として残り続けるため、ある時を境に物件価値が急激に減少するということも起こりにくいです。

3.まとめ

長くなることが予想される老後を見据え、資金不足を補うために生命保険などで備えることは有効な手段です。
就業不能保険、年金保険、死亡保険はそれぞれ別々の保険の為、組み合わせて対策をする必要があります。
その点、不動産投資の団信を活用すればこの3つの保険の性能を、より安価に得ることができます。
長い老後に備えるためにも、不動産投資など資産運用することが得策といえます。

不動産投資の会社に相談をすれば、不動産投資の生命保険としての「費用対効果」をシミュレーションしてもらえます。ぜひ活用ください。